先日、ご苦労様会ということで、受講生の方々とお酒を飲みに行きました。
みなさんの話を聞くと、「労務管理その他の労働に関する一般常識」に泣かされたようです。これ以外の科目については、ところどころに難しい穴があるにせよ、同時に易しい穴も用意されていたので、足切りライン（3点）をクリアすることは可能だったと思います。
（例えば、国民年金法はDとEの穴は難しかったですが、A～Cの穴は、基本中の基本でしたし、社会保険に関する一般常識も高校生のときにしっかり勉強していればAの穴の「ドイツ」は容易に選択できますね）
つまり、合否は「労務管理その他の労働に関する一般常識」で得点できたかどうかにかかっているようです。確かに、この問題、自信を持って答えられるのは、法定福利費の中で最も大きな割合を占めているのは「厚生年金保険料」というCの穴だけかもしれません。なぜなら、社会人であれば、
「うわーっ、厚生年金って高っ！」
そう感じた経験があるはずですからね。知識ではなく自分の感覚でできたはずです。
そもそも「『平成23年』とか『平成25年』とか、そんな古い調査の結果から出題するってどうなんだろう」ということは置いておいて、この問題、先ほど言った「自分の感覚」でなんとかなる問題なのかもしれません。
まずは、
「現金給与額」ってなんだろう？
「労働費用総額」ってなんだろう？
「現金給与以外の労働費用」ってなんだろう？
って、問題文のある用語について推理します。
問題文を見ると、
現金給与額＋現金給与以外の労働費用＝労働費用総額
なのかなって、推測できますよね。
そうすると、「現金給与額」というのは実際に支払う賃金で、「現金給与以外の労働費用」っていうのは、問題文中に「現金給与以外の労働費用に占める法定福利費の割合」という文言があることから、賃金以外で労務管理に掛かる費用ではないかと推測できます。例えば、問題文中にある「法定福利費」や「教育・研修に掛かる費用」とか、そんな費用じゃないかなって思うわけです。
そうすると、どう考えたって、労働費用総額のほとんどは現金給与額（賃金）だと思われますし、賃金以外では会社が負担する厚生年金保険料や健康保険料のような法定福利費の割合が一番高そうだという感覚を持つこともできそうです。
ただし、試験中にこんな冷静になれないよって言われればそれまでですが。
ボクの感覚では、「労務管理その他労働に関する一般常識」については救済の可能性があるかなって思います。それ以外の科目の選択問題は、易しい～普通レベルだったのではないでしょうか。
みなさんはいかがでしたか？
